2016年12月22日(木) 【【悲報】yahooトップに「任天堂と『スーパーマリオラン』は“周回遅れ”」という任天堂批判ニュースが掲載→信者ガチギレで突撃中！！】 任天堂の収益を試算してみると… 『スーパーマリオラン』、4000万ダウンロードのうち4%の有料割合で160万×1200円＝19.2億円 AppleのAppStore手数料30%（5.7億円）をひくと13.5億円となる。つまり1000万ダウンロードあたり3億3750万円となる。1億ダウンロードであれば、33億3750万円の利益だ。今後、Androidや複数リリースして、10億ダウンロードされたとしても売り上げは330億円だ。 しかも、共同開発とされるDeNAの取り分をここから差っ引かなくてはならない。 かつて任天堂は2兆円にせまる売上だったが現在は5044億円 かつての2008年の任天堂と比較すると、売上は1/4にシュリンクしている。そこでスマホ参入で全世界で10億ダウンロードを達成しても330億円の売り上げにしかならない。 しかも、1200円という価格設定もスマホアプリの価格としてはとびきり高価格な設定だ。もちろん、キャンペーンなどで半額セールなどという手法も考えられるがそれだけ売上数は伸びても半額では売り上げにはつながらない。 任天堂はもっと早期にスマホ投資しておくべきだった 8年もの間、任天堂は、なぜ？スマホゲームに参入しなかったかである。 任天堂がスマートフォンに参入しなかった理由が任天堂の黒歴史にあった…。 1960年代、任天堂のトランプは業界ナンバーワンとなった。キャラクター力はライセンス料を払ってでも使えることを確信する。しかし、トランプだけではちっぽけなビジネスになってしまうと考え、山内 溥は、多角経営に乗り出す。ところが、この多角経営がノウハウ不足などでことごとく失敗。1964年には倒産寸前の危機を迎えた。1965年に、社員の横井 軍平が趣味で作っていた「オモチャの手」を見た山内 溥は、「ウルトラハンド」という製品名で売り出す。これがヒットし、倒産の危機を免れる。 (中略) 2002年、山内 溥が任天堂の社長を岩田 聡（いわた・さとる）を社長に抜擢。同族企業から離れた。社長の座を譲る際に「異業種には絶対手を出すな」と任天堂の危機を生んだ異業種事業参入はしないようにと厳命した。 ポケモンGOは「枯れた技術の水平思考」？ 背景にある”任天堂のDNA” 神田敏晶の歴史で読み解くシンギュラリティ時代｜ビジネス+IT 「異業種に参入しない」という山内 溥との約束。そして「スマートフォンという技術」がまだ枯れていなかったことが任天堂のスマートフォン参入に8年間もブレーキを踏み続けさせたのではないだろうか？ もしも、任天堂がMVNOモデルでスマホ事業に参入していたら… ここから先は「たられば物語」だが、任天堂が、「virgin mobile」や「ディズニーモバイル」のようにMVNO回線で通信キャリアとしてスマホ事業に参入していたらどうだっただろうか？おそらく大失敗していたとしても、何もやらずに売り上げ1/4になることはなかったのではないだろうか？少なくともモバイル通信での経験値はあがっていたはずだ。 『スーパーマリオラン』は、周回遅れでスマホ事業に参入しただけではなく、単なる一ゲームサプライヤーとしての任天堂の立場でしかないことが一番問題なのだ。 12/2209:32 [WRITE] [更新通知] ＜＜重要なお知らせ＞＞@peps!・Chip!!をご利用頂き、ありがとうございます。
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